みなさん、こんにちは。IR広報部長の岩田です。2020年12月末時点の株主の状況がまとまりました。当社の海外機関投資家持株比率は2020年12月末で40.7%と初めて40%を超えました。2016年12月末が19.5%ですので、この４年間で倍以上に増加しました。
この結果、2020年12月末時点の当社の機関投資家の持株比率は60.7%で初めて60%台に乗りました。日本の上場バイオ企業で機関投資家比率が60%台になったのは当社だけだと思います。
「日本にもこのような優れた技術及びビジネスモデルのバイオ企業があるんだ」と世界に伝えたいというのが、私がペプチドリームのIR広報に就任した動機であり活力の源になっているので、バイオ株投資で歴史と実績のある海外機関投資家が当社を評価し持株比率が着実に増加し続けていることをとてもうれしく思います。
みなさん、こんにちは。IR広報部長の岩田です。当社の2020年12月期決算の発表は２月10日（水）の15時30分を予定しています。
また、機関投資家・アナリスト向け決算説明会は２月12日（金）の15時スタートの予定です。コロナ禍の状況であり、昨年８月同様に電話会議システムによる開催で準備を進めています。なお、決算説明会に使用する資料については、説明会の当日中に当社ウェブサイトに公開予定にしております。
みなさん、こんにちは。IR広報部長の岩田です。１月13日（水）に久しぶりに証券会社を訪問してきました。資産運用アドバイザー向けに会社説明をしてほしいとの依頼があり、会長の窪田と行ってきました。
対面ではなくWebを用いたバーチャルＩＲです。窪田と私は用意された部屋で、窪田は奥の方に私は入り口近くと３メートル以上の距離をおいて座り、司会者は別室で司会をするという念の入りようで、約30名の株式アドバイザーに対して会社説明を行いました。
なお、全国各地で行ってきた個人投資家向け会社説明会について、開催の問い合わせがありますが、個人投資家向け会社説明会はWebではなく、対面で実施したいと窪田と話をしており、新型コロナの落ち着きを待っている状態が続いています。2020年年初で47都道府県のうち43都道府県で実施し、残り４県のうち昨年前半に２県で開催が決まり準備を進めていたのですが新型コロナのためにいずれも中止/延期となりました。そのうちの１か所（富山）は今年の２月中旬での開催を昨年秋から計画して準備を進めていたのですが今年に入り再延期が決まりました。現状を考えるとやむを得ないのですが、悔しい想いでいっぱいになりました。
みなさん、こんにちは。IR広報部長の岩田です。1月８日（金）の16時から本年初の全社集会（タウンホールミーティング）を開催しました。例年は本社１階ホールに役職員が集まって行いますが、今年は密を避けるために約半分の社員がWebでの参加となりました。
１月１日入社の新入社員の紹介の後に、社長のパトリックから「今年も大変そうですが頑張りましょう！」と日本語でのあいさつがあり、舛屋と金城の両副社長が話をしました。
緊急事態宣言への対応についての説明もありました。当社が本社・研究所を置く神奈川県が実施区域に含まれる緊急事態宣言が発出されましたので、当社も時差出勤や接触機会を減らすための各種取り組みは継続的に実施するとともに、在宅勤務や在宅ワークが難しい人はコロナ特別休暇の取得を含めて「出社制限下での稼働体制」で対応していくことになりました。
昨年は当社の役職員および家族関係者を含めて新型コロナ陽性者は確認されませんでした。今年も“ゼロ”コロナを継続し、新型コロナウイルス治療薬の2021年中の臨床試験入りを目指して取り組んでいきたいと考えております。
みなさん、こんにちは。IR広報部長の岩田です。年賀状、年賀メールを投資家や企業、機関の関係者様から多数いただいております。ありがとうございます。
その中に、2016年より当社の株を保有し続けているというペプチドリーマーの方から「岩田さんのブログにいつも勇気づけられます。ありがとうございます」と書かれた年賀状がありました。一気にテンションが上がりました。私の机の前に飾っております。
みなさん、こんにちは。IR広報部長の岩田です。１月６日の日本経済新聞夕刊のマーケット・投資欄に毎日掲載されている「話題の株」のコーナーで当社が紹介されました。見出しは“安定成長で業績上振れ”です。とてもいい響きですね。
みなさん、こんにちは。IR広報部長の岩田です。１月５日の日刊工業新聞の12ページに「にっぽん再構築/創薬ベンチャー、コロナに挑む」の見出しで、新型コロナウイルス感染症治療薬に取り組む日本の創薬ベンチャーの動きをまとめた記事が掲載されました。６社が紹介されていますが、一番最初にペプチエイドが紹介されています。
ペプチエイドの社長である舛屋（当社副社長）が昨年11月12日に、新会社設立に関するマスコミ向け説明会で話した「きちんとした治療薬をみなさまにお届けしたい」「５～10年後にできても意味がない。最短で2021年の秋には人での臨床試験に入りたい」というコメントを含めて変異した新型コロナウイルスにも対応できる治療薬を目指していることが紹介されています。